調査活動報告一覧

平成11年度中小企業活路開拓調査事業
新たなテニス愛好者創出を目的とした革新的会員制度
ならびに利用システム、および料金体系策定のための調査研究

はじめに
　「レジャー」が流行語にもなっていた高度成長期のさなかにあった日本は、昭和46年DavisCupにて50年ぶりに日本がオーストラリアを破るという 快挙でテニスブームに火が点いた格好となり、テニスクラブが新設されテニス用品の売上も急増し、テニスというスポーツが一般の人達でも楽しめるスポーツと して最初の黄金期を迎えたと記憶しています。
　テニスクラブはこのブームに合わせて、その多くが個人経営の施設として増加が始まりました。このように、昭和47〜48年頃から始まった「テニス」の急速な大衆化は、大都市を中心とした民営テニス施設の増加という「場」の供給に大きな要因があったと思われます。
　このためにブームは長期にわたり持続し、昭和53〜54年あたりからは、テニススクールを中心とする女性層のテニス人口拡大を引き起こし、59年頃には 参加人口が約1,570万人、参加率は15％前後であり、市場規模ともにピークを迎えたと財団法人余暇開発センターの調査にて報告されています。
　その後、労働時間の短縮や余暇時間の拡大がなされながらも、消費者ニーズの多様化、ニュースポーツの台頭、若年層のスポーツ離れ、シリアススポーツへの 敬遠などの要素が重なったことが原因と推測されますが、テニス人口は徐々に減少し用品市場も縮小、名門テニス施設の閉鎖も続いている状況にあります。
　このような低迷する市場環境ではありますが、余暇生活を重視する声は相変わらず高く、健康・体力向上志向、コミュニケーションの願望、楽しさの獲得などスポーツへのニーズは質・量とも急速に拡大しつつあります。
　数多くあるスポーツの中でもテニスへの参加希望は各種調査において依然として高い数字を残しています。このことは、テニスクラブやテニススクールという 施設は、新たに生まれる愛好者も含め、テニスファンの身近な受け入れ場として、快適な環境と先進的なサービスを提供していくという、非常に大きな役割を 担っていることにつながっています。テニス事業者が自らに課せられた役割を果たしつつ、業界として今後も発展を続けてゆくためには、消費者と一体となった 経営が不可欠であり、機会・場・サービスの提供に際し、消費者ニーズを最大限に反映することが重要であると考えます。
　本事業により、テニス事業を取りまく現状をテニス事業者と消費者の双方の視点から調査研究し、ユーザーニーズに対応できるシステムへのアプローチや将来に向けてのテニス事業の在り方などをある程度整理することができたと考えます。
　どうかテニス事業者の皆様におかれましては、本調査報告書を存分にご活用いただき、新しいテニス施設経営のお役に立てて下さいますことを心からお願い申 しあげるとともに、作成にあたってご指導賜りました関係団体・関係各位、そして専門家委員と業界委員の先生方に深く感謝申しあげます。